ETF持分は、市場価格で取引されるため、市場価格と純資産額との間に乖離が生じることがあります。

この乖離に関しては、認定参加者(委託を受けて行う場合も含みます。)は、クリエーション・ユニットの購入・解約によって裁定取引を行います。

もし、ETF持分の市場価格が純資産額よりも低い場合、認定参加者はクリエーション・ユニット分のETF持分を市場で購入して解約を請求します。この場合、解約バスケットの価格はクリエーション・ユニットの価格よりも高いので、認定参加者は利益を得ることができます。

逆に、ETF持分の市場価格が純資産額よりも高い場合、認定参加者は購入バスケットを構成する資産を買い集め、設定を請求します。この場合、購入バスケットの価格はクリエーション・ユニットの価格よりも低いので、認定参加者は利益を得ることができます。

認定参加者の行うこのような裁定取引の結果、ETF持分の市場価格は純資産額に近づくこととなります。ただし、ETFの投資対象の流動性が低い場合、裁定取引が思うように実行できず、市場価格と純資産額に乖離が生じる可能性がありますので、注意が必要です。

このような裁定取引には、ETFのポートフォリオの構成がどのようになっているかを知る必要があります。

指数連動型のETFは、ポートフォリオの開示を義務付けられていませんが、日々、購入バスケット及び解約バスケットを開示しています。購入バスケット及び解約バスケットは、ETFのポートフォリオと一致するとは限りませんが、この情報を元に裁定取引が行われます。

積極運用型ETFの場合、日々、全体のポートフォリオを公表することが求められていますので、この情報を元に裁定取引が行われます。

また、取引所は、取引時間中、購入バスケット・解約バスケットの1持分あたりの現在価格の概算を15秒ごとに開示しています。指数連動型ETFについては、関連する指数の現在価値についても開示されています